Vol.15 1人の地域スポーツ関係者として、南海トラフ巨大地震が来たら何ができるか
はぜの仕事は非常にニッチで、同じ肩書の人は全国47都道府県に各1～3人しかいない。地域おこし協力隊のように、所属する地域は違えど「総合型地域スポーツクラブという“仕組み”を啓発・普及して、地域スポーツ環境をよりよくする」という共通のミッションを持つ仲間が全国に散らばり、日々仕事に当たっている。
今週25日(月)、熊本県の仲間が職場に復帰した。
はぜと同じ20代女性。宇土市在住で、自身も被災者だ。通常業務をこなし、宇土市民体育館でボランティアを行っている。
現場に、電話で安否の確認をすれば
- クラブの指導者を避難所に派遣してエコノミークラス症候群予防の運動を実施、子どものストレス解消のためスポーツ教室を再開
→被災しつつも周囲のためクラブとして動けるレベル - クラブ事務所がある公民館が倒壊していて中に入れず復旧作業の段階
→今後も活動を継続することが困難なレベル - クラブが指定管理者となっている体育館が避難所となっており、物資の支給で手いっぱい
→向こう3ヶ月～は活動できないレベル
と、地域の被災状況によって全く異なる対応・支援が必要となることが明確になった。
経験したことのない未曽有の事態。
熊本の仲間は、東日本大震災で同様の経験をした宮城県の知人に助言を求めた。
- クラブ事務所や活動拠点の体育施設が倒壊したり、行政が当面使用する等で活動ができない。年度当初であるため、会員も集まっておらず納入されている会費も少ない。どうしたらいいか。
→年会費について：罹災証明にて、家が全壊した方は年会費を免除。教室参加料のみ支払いで実施（ただし、従来2時間行っていた教室が1時間しか行えない(もしくは不定期開催)しかできないため、参加料も値下げした） - 指定管理をしている施設が使用できなくなった。基金も潤沢にあるわけではないため、今後、人件費の確保や事業ができるかどうか不安。
→まず、指定管理施設の契約書を確認。保証範囲等について確認し、その上で行政に相談。
地域スポーツにおける震災後の対応などは、まずどこを調べても載っていない。地域特有の人間関係も複雑に絡み合うので、マニュアル化しにくいという現実もあると思う。だが上記の様に、出来る範囲で、かつ日本体育協会レベルで情報共有してもらえるとありがたい。
南海トラフ巨大地震が来たら自分は。
このような情報はSNSで手に入れた。メディアには決して出てこないリアルな部分だ。熊本の仲間の投稿を見る度「南海トラフが来たら、自分には何ができるのだろうか」と考えさせられる。
香川県のHPでは、南海トラフの被害シナリオが掲載されている。
市町別の資料もあるので想像しやすい。
香川県地震・津波被害想定（第四次公表）
はぜ在住の高松市を見ると、冬18：00に地震が起こったと仮定して
- 建物被害(全壊)：840棟
- 人的被害(負傷者)：360名
- 避難所：13,000名／避難所外：8,800名
ほか、ライフラインでは断水14万人以上とされている。
高松市役所や県庁が津波にのまれることは想定されていないが、どうも液状化がひどいようだ。
避難所として想定していた場所が液状化、なんてシャレにならない。自宅以外の行き場所は数ヶ所想定しておこうと思う。実家は山中なのでまず津波は来ないが土砂崩れが心配だし、ため池が多いので山津波ということもあり得る。
家族との連絡手段は再確認せねば。
さて仕事についてだが、香川県の場合、体育施設の指定管理者となっている総合型クラブはない。しかし、大半が小学校体育館を活動拠点としているので、いずれにしろ避難所となり、従来通りの活動はまずできないだろう。ましてや南海トラフレベルとなれば、生き延びるので精いっぱいのはずだ。
はぜの立場では、どうしても校区単位の地域にまで目を配ることができない。
地域の避難・支援はクラブに任せ、他都道府県からの支援物資や義援金受け入れ窓口、情報発信・提供の一本化を図ることが自分の役目となりそうだ。しかし、これははぜ1人では絶対にできない。今から考えておく必要がある。
今回、大分県でも湯布市や別府市、竹田市などが酷い被害を受けたが「熊本地震」と名付けられたこともあり熊本県にばかり注目が集まっている。SNSでは、熊本県民自身が『大分のことも支援して！』と声を上げる始末だ。
南海トラフでは間違いなく四国全体が大ダメージを受ける。愛媛県、徳島県、高知県とも連携して考えていかなければならない。総合型クラブに関して言えば、2014年度に「四国ブロック総合型クラブ連絡協議会」が設立された。しかし、まだ箱だけで中身が詰まっていない状態だ。
この『防災』が今、箱に詰めるべき大きなキーワードになる気がしている。
